少し遅くなりましたが明けましておめでとうございます。
本年もよろしくお願い致します。
2024年はどんな年になりましたでしょうか？
実際の米国三指数のパフォーマンスになりますが・・・
S&P500：＋24.79%
ナスダック：＋32.08%
ダウ：＋13.17%
全て2桁のプラスで着地となりとてもいい年になりましたよね。引き続き2025年もみなさんと投資を楽しんでいければと考えていますのでよろしくお願い致します。
また私が投資の勉強をさせて頂いている広瀬孝雄さんが少し前になりますが2024年12月6日に「良い投資家になる考え方」と12月9日に「私のキャリアを振り返る。なぜ米国株を選んだのか。そして、今は？」という記事をトウシルで出されていました。
内容をみていくと米国のみならずその他の国や投資先を考える時期に入っているのではないかと感じました。私と同様に米国を主に投資をされている方にとってとても勉強になる内容でしたのでぜひ2つの記事をまとめてシェアできたらと思います。
2025年のご自身の投資スタンスを見直す機会と投資の知識をあらため学ぶ際に参考になると思いますので最後まで読んで頂けると幸いです。
ということで今回は「【広瀬孝雄さん】良い投資家になる考え方」についてです。
【この記事をみて分かること】
・金利の観察が重要
・最近の金利状況
・長短金利差
・株式動向だけでなく金利にも注意を払う
・広瀬氏の渡米当時のアメリカ
・バリュエーションにも注意を！
・市場を見る視野を広げる
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金利の観察が重要
株式投資をするにあたり日頃から金利の動きに注意を払うことは「良い投資家」になる早道だと広瀬氏は言っていました。
一般に金利と株式バリュエーションはシーソーのような関係にあります。
つまり金利が上昇すれば株式バリュエーションは圧迫を受けます。また広瀬氏は債券が売られると債券価格は下落する点にも言及していて、その場合は債券利回りは逆に上昇するとのこと。
これは配当を出している企業の株価が下がれば下がるほど利回りは上昇するのと同じ理屈だと説明していました。そして債券には償還期限の長さに応じて短期債から長期債までいろいろな種類があります。
短期債の利回りは中央銀行、米国の場合だとFRB（米連邦準備制度理事会）が決める政策金利に左右されてます。
一方長期債になればなるほど将来のインフレに対する市場参加者の予想が利回りを決める重要な要素になります。
いま将来にわたりインフレが小さいと市場参加者が感じれば長期債の利回りも低くなります。
また景気が強い局面ではインフレ圧力も強くなるので、将来のインフレに対し市場参加者の予想が高い、言い直せば長期金利が高い局面では経済の成長ポテンシャルも大きいと解釈されやすいです。
ちなみに日本は経済成長ポテンシャルが小さい国の代表例ですが日本の長期金利はとても低い水準でずっと推移してきたと述べていました。
以上が金利を観察する際に個人投資家が知っておく必要のある最低限の知識になると広瀬氏は仰っていました。
最近の金利状況
広瀬氏は急速に2年債の利回りが上昇していることが読み取れると言っていました。上のチャートは広瀬氏の記事とは違うデータになりますが実際に2024年9月に3.5%程度まで低下しましたが直近では4.27%まで上昇していました。
また広瀬氏は前章で説明したように短期債の利回りは「次にFRBが政策金利をどう動かす？」という予想に連動する性質があると説明をされています。
つまり市場参加者は「FRBはぐいぐい政策金利を引き上げる」ということをこのチャートは織り込んでいるとのこと。
続いて広瀬氏は10年債利回りについても言及をされていて、こちらも最近利回りが上昇しているのですが2年債に比べるとその上げ方は緩慢なことが分かると言っていましたが記事データよりも直近で確認すると10年債もかなりのペースで上昇しています。
2年債同様に記事とは別データで確認になりますが上のチャートを見ると2024年9月には3.5%程度まで下がっていましたが直近では4.69%まで上昇しています。
こちらも前章で説明した通り、10年債利回りは将来のインフレに対する市場参加者の考え方を色濃く反映します。
するとこのチャートから言えることは「投資家は遠い将来のインフレはそれほどひどくならないと感じている」ということで、もっと言えば米国経済の潜在成長率は、それほど高くないという風にも言い直せるのです。
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長短金利差
ちなみに10年債利回り－2年債利回りを計算すると「長短金利差」が求められます。
広瀬氏は長短金利差が大きければ大きいほど、言い直せばこのチャートが上に行けば行くほど景気は力強く成長すると市場参加者が信じており、逆にこれがゼロに近づけば景気の先行きに悲観的だと解釈できると説明しています。いまはこのチャートが突っ込んでいるわけですから景気の先行きに関しては悲観論が台頭していると理解して良いと言っていました。
そしてこの長短金利差が「0」になると、それから1年ないしは2年後に米国経済はリセッション（景気後退）入りすると言われています。
なぜ長短金利差が「0」になるとリセッションのリスクが高くなるのか？について広瀬氏は言及されていて、その説明はいろいろな仕方がありますが、一例として銀行は短期金利で資金を調達し、それを長期で貸し付けている関係で、長短金利差が「0」となると全く融資業務を行うインセンティブがなくなってしまうと説明をされていました。
それは銀行からお金を借りにくくなる（＝これを専門用語で金融コンディションのタイト化と言います）現象が起きます。もっと平たい言い方をすればカネ詰まり感が出るということだと述べていました。
また短期金利はFRBなどの中央銀行がコントロールしているわけだから長短金利差が「0」になりそうなときにはFRBは金融引締めの手を休め、すこし手加減してやる必要が出てきます。
こちらも広瀬氏の記事データよりも直近までを確認できるデータとしてFREDにて確認します。
ちなみにプラスまで浮上してきているのが分かります。
またグレイの部分はリセッションを表していますが直近の4回を見てみると上昇時に0を越えて少し経ってからグレイになっていました。
現在は0を越えてチャートは上に動いていますのでこのままリセッション兆候はまったくないとは言い切れないと思います。
個人的には可能性を全否定はせずに現金比率を上げるなど投資ポジションは検討しておこうと思います。
株式動向だけでなく金利にも注意を払う
3月16日のFOMC（米連邦公開市場委員会）以降、米国株は力強い動きを見せていると広瀬氏は言っていました。実際にGoogle Financeで3月以降の米国三指数のパフォーマンスを確認すると冒頭でお伝えした年初来と同様にどれも上昇をしてきました。
それは歓迎すべきことなのですがその陰で10年債利回りも急上昇している点を広瀬氏は言及されています。
これは何を意味するか？と言えば長期でのインフレが大きい、そして景気が力強いという見方が市場参加者に広がっていることを意味し、それだけFRBがもっと大胆に動ける余地が生じたことを意味します。言い直せば長短金利差「0」を心配せず、どんどん利上げできるということだと述べていました。
2024年12月のFOMC時にパウエル議長がやぶから棒に「0.50%の刻み幅での利上げもありうる」という意味の発言をしたのは、このようなことに起因していると推測されています。
もう一段踏み込んだ言い方をすれば、いまのマーケットは株式が強ければそれだけアグレッシブにFRBが利上げする余地が広がるということだと広瀬氏は言っています。つまり株が上がったと喜んでいたら、突如、FRBから冷水を浴びせられるリスクがあるということに注意が必要だと仰っていました。
この点に留意しながら、無駄にカンカンの強気にならず、慎重に投資を進める必要があると個人投資家へ注意を促していましたので頭に入れておくといいのではないでしょうか。
ここまでは「政策金利に注目することで「良い投資家」になろう！」という記事より広瀬氏から学ぶいい投資家になるための考え方についてまとめておきました。
金利は株式とシーソーの関係になりますのであなどらずに毎日確認をしています。毎日ではないにしても定期的にみなさんもぜひご確認下さい。
ではここからは「私のキャリアを振り返る。なぜ米国株を選んだのか。そして、今は？」とう記事の中からバリュエーションについて広瀬氏のお考えをまとめておきます。
広瀬氏の渡米当時のアメリカ
広瀬氏が米国に行かれたのはブラックマンデーの大暴落の翌年の1988年だったとのこと。当時日本株はバブル相場の真只中でブラックマンデーの下げに対しても東京マーケットはしなかやに戻りを演じていたようでした。
それで不死身感が投資家の間に芽生えたと広瀬氏は当時を振り返っていました。
一方、米国に対しては「アメリカ人は働かない！」、「学校の教育の質が低く、算数もろくにできない」というような批判が沢山あったようで、ブラックマンデーでS&P500指数は1日で−20.47％を失い「それ見たことか！」という声が多かったと回想しています。
つまり当時日本株から米国株に転身するのは、勇気の要る選択だったようです。そして広瀬氏はバリュエーションについても言及していますので次章でまとめておきます。
バリュエーションにも注意を！
それでもなぜ米国の方が良いなと広瀬氏が思ったかとですが株式市場のバリュエーションが日本は約60倍だったのにたいし米国は16倍だったからとのことでした。
さらに高いバリュエーションにつけるクスリはないと言っています。
どんなに国民が勤勉で、企業が素晴らしい技術を持っていて、急成長していようが、べらぼうなバリュエーションがついているということはバラ色の未来が全て株価に織り込まれてしまっていることを意味します。
いまは「米国の株価指数一択でじゅうぶん！」というような風潮がはびこっていると広瀬氏は感じていて、私自身、「積立やるなら米国の株式市場をまるごと買うようなETF（上場型投信）で十分では？」ということを主張してきた張本人なわけですからそのような風潮を批判する立場では無いのですが、それでも過去12カ月の一株あたり利益に基づいたS&P500のPERは27.6倍という高い水準になってしまっていると言っていました。
さらに世界の投資可能株式をぜんぶ網羅したACWI（オールカントリーワールド指数）に占める米国株の割合は66.3％です。でも世界のGDPに占める米国のGDPの割合はドルベースで約26.3％、購買力平価ベースで約15.5％なので米国の株式市場はその実力に比べて余りにも過大評価され過ぎていると広瀬氏は言っています。
こういう時に株を買っても、その後の2〜3年のリターンは落胆を誘うものになると予想をされていました。
ここでバリュエーションについて言及をされたあとで広瀬氏は現在の株式市場をどうみていけばいいかのヒントを下さったので次章でまとめておければと思います。
市場を見る視野を広げる
ちょっと周りを見ると割安に放置されている市場はゴロゴロあると広瀬氏は言います。とりわけ新興国株式は過去13年に渡って世界の投資家から全く顧みられず、横ばいを続けてきたとのことでした。
事実、私が楽天証券でコラムを執筆しはじめたときは専ら新興国のADR（米国預託証券）に関する記事からスタートしました。なぜなら当時は米国株はドットコムバブル崩壊と、その後の9・11同時多発テロの傷口を舐めている状態であり、投資家は新鮮味のあるBRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）のような投資アイデアに関心を抱き始めていたからです。
いまぐるっと一周して不死身感に包まれている米国株のパフォーマンスが今後劣後しはじめ、逆に鼻つまみモノになっている新興国に物色の矛先が向いたとしても私はぜんぜん驚きません。
これは記事にはなかったですがよく株式市場のブームは10年サイクルがあると言われています。2010年代は米国株ブームと言われていて2020年代には変わる可能性があるとも言われています。そういったことからも例えばこのブログでもご紹介したグローバルサウスなどのETFを今からみておくのもいいのではないでしょうか？
このブログ内で「グローバルサウス」と検索して頂くとインド・インドネシア・フィリピン・マレーシアなどのETFの記事を出していますのでぜひ覗いてみて下さいね！
最後まで読んでいただきましてありがとうございました！
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