【ばっちゃまさんも紹介】資産形成の5原則について【複利効果で増やす】

みなさんは投資をされる際の軸になる考え方をお持ちだと思います。
ですが時折はアップデートをしたり振り返りながら修正も重要ですよね。

特に2023年はとても不透明な市場なのでどんな軸で投資を続けるかをあらためて考える機会にする方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ちなみに私が勉強で観ているYouTube「ばっちゃまの米国株」で香川睦氏のトウシル（楽天証券）の記事を解説されていました。

その記事が今の市場の状況下で自分の投資スタイルを見直すのにとてもいいものでしたのでシェアしたいと考えました。

ということで今回は「資産形成の5原則と複利の効果」についてです。

投資をはじめたての方はこれからの軸になる考えを作るのにとても参考になる内容です。
また投資経験がある方にも振り返りできると思いますのでぜひ最後まで読んでみて下さい。

ではまずは2022年の簡単な振り返りから解説していきますね。

2022年の振り返り

まずは2022年の振り返りですが米国株式（S&P500種指数）は2022年に19.4％下落しました。
下落率としては2008年（金融危機時）における38.5％以来の不調だったとのこと。

ここで2008年のS&P500チャートを探してみました。

上記画像から実際にチャートを確認すると2000年のITバブル崩壊や2015年のチャイナショックよりも2008年のリーマンショックが大きく下落しているのが分かります。

ちなみ米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏はリーマンショックで世界の金融市場が恐怖に支配されていた2008年10月に、「Buy American. I am （米国株を買おう、私は実践中）」とのタイトルの記事をニューヨークタイムズ紙に寄稿されていました。

※2008年バフェット記事

上記は実際に出した記事になります。

「株式市場の過去100年を振り返ると、株式投資で損をする方が難しい。
それなのに損をする人は多い。
不遇な投資家は、環境が良い時だけ投資し、記事の見出しが恐怖感をもたらすときに売却するからだ」

このようにバフェット氏は言っていたんです。
ここで香川さんも長期で振り返れば、昨年も押し目買いや積み増し買いの好機だったと言えそうだと仰っていました。

ここから下落時こそ売りに走らずに買いのチャンスを見極めることが重要だと学べるのではないでしょうか。

ちなみに購入タイミングや株価が騰がる銘柄の勉強は「投資の達人になる投資講座」がおすすめ。

実際にセミナー受講してみたレビュー記事はこちら
あわせて読んでみて下さいね。

では次は資産形成（投資）の5原則について解説していきます。

資産形成（投資）の5原則とは

香川氏は上記の5つを原則とされていておさらいをしようと仰っていました。
この記事では5つの説明ではなくて節税投資の件に触れていました。

なぜおさらいが必要かと言うと節税効果のあるつみたてNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）やiDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）をで活用し長期目線で着実に投資をしてきた方がたくさんいるからとのこと。
ちなみに2024年にはNISA拡充もありますのでより節税投資をしていける環境になるので嬉しいですよね。

では次に下記の図を確認してみて下さい。

過去30年の米国株式と世界株式の推移になります。
この図から分かるように世界株や米国を除く世界株が米国株に大きく劣後していました。

さらに2009年以降の推移をみていくと米国株は下落した際が投資の好機だった市場実績が分かりますよね。
このように2008年以来の大幅な下落時期であったことや下落後に米国株式が世界株式からアウトパフォームしている点からも2022年が買いチャンスだったとみているようです。

この点は理解ができるのではないでしょうか。

では次は米国市場の予想ROE（自己資本利益率）について言及されていましたので次の章で解説していきますね。

米国市場の予想ROEについて

香川氏は投資対象市場を検討する際には成長期待やバリュエーションだけでなく「資本効率」も比較するといいと仰っています。

ちなみに前章では長期実績の観点で米国株式のリターンは日本株式など「米国を除く世界株式」よりも優勢に推移してきたと解説してきました。

そしてその主要因として米国市場のROE（株主資本利益率＝自己資本利益率）の高さに注目したいと仰っています。

上記の図から分かるように米国市場の予想ROEは22.0％と他市場を圧倒しています。
このことがバリュエーション指標である予想PER（株価収益率）や予想PBR（株価純資産倍率）を押し上げていると仰っていました。

これは米国がエネルギーや農業の世界的な一大供給国であり、今後も総人口や労働人口が増え続けていることが要因だと。

その点から米国がイノベーション（技術革新）と資本主義経済の進展における中核を担っていく流れに変化はないと説明されていました。

また一方で日本市場の予想ROEは8.9％と国際的に低く、これが日本市場の予想PERや予想PBRを低位に押しとどめている主因とされているとも。

この点から日本居住者からみた「分散投資」として、米国株式をコアに据える投資戦略は今後も主流を担うと仰っています。

ちなみに米国株式をコアにする戦略についてはこちらの記事（【ばっちゃまさんから学ぶ】投資初心者がとるべき2023年の戦略とは【VTIなどのETFをコアに】）も参考になりますのであわせて読んでみて下さいね。

予想ROEの解説からも分かるように資産形成（投資）の5原則を私たち個人投資家が実践する重要性が理解できたのではないでしょうか。

さらにここで米国株への長期分散積立投資をシミュレーションしてお話をされていました。

次の章で解説します。

米国株の長期分散積立投資をシュミレーション

上記の図は2000年から3万円ずつをS&P500に継続して投資したケースを示しています。

私たち個人投資家の多くの方がやっている積立NISAでの長期投資というイメージになるかと思います。中身をみていくと2000年1月から2022年12月まで273回の定時定額投資を実践します。

その結果で累計投資額は簿価ベースで819万円（＝3万円×273回）だったことが分かります。
さらにドルコスト平均法と複利運用効果で、投資元本の時価評価額は2022年12月末時点でなんと約3,506万円に膨らむという事実。

なんとですがこれは時価評価額が累計投資額（累計投資元本）の約4.3倍に膨らんできたことになります。
とてもインパクトがありますよね。

さらにこの間にはITバブル崩壊（2000年）、リーマンショック（2008年）、コロナショック（2020年）、インフレショック（2022年）に伴う景気悪化や株価下落を幾度か挟んできていました。

これだけ米国株への長期投資がコアになりえることが理解できたのではないでしょうか。

結論ですが今後も米国株はコアにおすすめ

今回は資産形成（投資）の5原則と複利効果について香川睦さんの記事をもとに解説してきました。

2022年は2008年のリーマンショックぶりの大きな下落期でした。
またバフェット氏の言葉からも下落時期こそが売りではなく買い場でることも理解できたのではないでしょうか。

さらにROE予想みて米国が他国より投資対象になることが分かりますよね。
そして長期積立投資（S&P500）のシュミレーション結果からはコア投資の対象が米国であることを再認識できたのではないでしょうか。

このように今回の学びとして米国株が預貯金はもちろん確定利回り証券や日本株のリターンを大きく上回り、資産を増やすことができた市場実績が分かりましたよね。

ぜひこの内容から今後も米国株式をコアとして検討してみてはいかがでしょうか。

最後まで読んでいただきましてありがとうございました！

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